常用発電コージェネレーションシステム(CGS)
CGSとは
CGSとは
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CGS導入効果
いま、発電システムの導入をお考えの皆様に
発電設備機器および各種システムに豊富な実績を持つ当社三菱重工は、その総合技術力を生かし、当社は、お客様にとって最適なシステムの提案から、納入後のメンテナンスに至るすべての面で、お客様のニーズにしっかりと応え、満足いただける一貫したサービスの提供をいたします。
温室効果ガス削減
平成17年2月の京都議定書の発効により、CO2を始めとする温室効果ガスの削減は世界各国の重要課題となりました。特にわが国の負担は大きく、産業や暮らしの中に大きな影響を及ぼすことになります。環境税の導入やCO2排出権取引きの話も具体化しつつあり、環境負荷の少ないエネルギー機器が求められております。三菱コージェネレーションシステムは、排気がクリーンでCO2の排出も少ないガスエンジンタイプや、たくさんの廃熱が利用できるディーゼルエンジンタイプをラインアップ、温室効果ガスの削減に大きく寄与します。
省エネルギー効果
平成15年の省エネルギー法改正により、第一種エネルギー管理指定工場の対象範囲が全業種に拡大され、省エネルギー対策・効率の良いエネルギー使用が不可欠となっています。コージェネレーションシステムは、総エネルギー効率が最高80パーセント以上となり、エネルギーを無駄なく効率的に使用するための大きな切り札となります。
経済効果
コージェネレーションシステムの導入により、商用電力の基本契約を下げることによる電力費用の削減および、従来のエネルギー機器の燃料使用量を抑えることによるエネルギー費用削減が可能になり、事業コストの低減に効果があります。
環境マネジメントシステム ISO14001審査に対する効果
環境対策の重要性から、企業活動を行う上で、環境マネージメントシステムISO14001を取得する意義が大きくなっています。コジェネレーションシステム導入により、積極的な環境対策への取り組みをアピールでき、ISO14001取得がし易くなります。
CGS導入の流れ
A.プレサービス
- 電力事情の情報提供
- コージェネレーションシステムの基礎知識の説明
- 一般的な経済試算
- 改善策のご提案
(注1)
まず、コージェネの概要をお話しします。
三菱重工の豊富な経験と実績をもとに、計画の初期段階からお手伝いをします。プレサービスとして、コージェネレーションシステムの基本的な説明、コージェネレーションシステムを導入した時の効果、建物の規模とシステム、現在のエネルギー消費の状況調査(既設)およびエネルギー需要調査(新設)などについてお客 様と綿密な話し合いが行われます。
B.導入までの技術的サポート
- 容量計算
- お客様向け経済試算
- エネルギー有効利用の総合コンサルタント(容量算定、買電との併用、コージェネレーションシステムの導入など)
- 運転・メンテナンス・導入コストの試算
- 自家発電設備のレイアウトプラン、基礎プラン
- 見積もり
(注2)
エネルギー費がどれだけ削減できるか試算します。
お客様との話し合いで明らかになったエネルギー需要にもとづいて発電機の容量を算定。その基礎プランから導入コストを試算。コージェネレーションシステムだけの場合、買電との併用、買電だけの場合の経済性について総合評価を行います。エンジニアリングの総合コンサルタントを行い、エネルギー有効利用で経営の合理化をはかるお手伝いをします。
C.導入の選定から移動までの総合サポート
- お客様のニーズに合わせた機器詳細設計
- 機器システムの製作
- 設備関連図面の作成
(施工図、取扱説明書、システムフロー図、電気結線図、技術計算書など) - 工場試験・調整・お客様立会い検査
- 建築工事、法的チェック
- 据付・配管・配線工事
- 試運転
- 引渡し
- 運転指導、取り扱い説明
(注3)
ニーズに合わせたシステムを設計・製作。
設 計に当たっては、お客様のニーズを徹底的にお聞きします。それを反映させた詳細な設計プランを提案します。機器システムや関連設備の製作などを行います。工場試験・調整・お客様立会い検査、監督官庁の手続き、据付・配管・配線工事、試運転を経て引き渡しとなります。設置条件やニーズに応じた環境対策などもアドバイス、サポートさせていただきます。
D.導入後
- 運転人員トレーニング
- メンテナンス指導
- メンテナンスサービス
- 巡回サービス
- パーツ供給
(注4)
(注1~4、このサービス項目は一般的な導入ステップをサンプルにしたものです。常にすべての項目を実施するものではありません。)
稼動後のアフターサービスも万全です。
パーツの供給やメンテナンスなどのアフターサービスも徹底して行います。また、導入に当たっての資金面でのご相談もキメ細かく対応します。リースやローン、あるいはコージェネレーションに対して適用される省エネ特別優遇税制や万一の事故発生にそなえる自家発電設備保険のご案内など経営効率を高めるコージェネレーションをトータルで提案しています。