環境に貢献する製品・取り組み

社内表彰制度による地球環境負荷低減に貢献する製品・活動の表彰-「Best Innovation 2020」受賞案件 -

三菱重工業は、グループ社員の環境貢献意識の向上やさらなる技術革新を促すため、社内表彰制度「Best Innovation」(注)において、地球環境保全や保護、環境負荷低減に貢献した活動を選定・表彰しております。

「Best Innovation 2020」での受賞案件、および概要は次のとおりです。[(  ) 内は担当部門 ]

世界最高の発電効率、水素利用のベースとなる「M501JAC形ガスタービン」

M501JAC形ガスタービン

世界初のタービン入口温度1,600℃を実現し、累計運転時間が100万時間を超え99.5%の信頼性を持つM501Jガスタービンをベースに、性能・運用性に優れた世界初技術の強制空冷燃焼器、遮熱コーティング(TBC:Thermal Barrier Coating)の超厚膜化、25:1高圧力比圧縮機が加わった最新鋭の1,650℃級大型ガスタービン。世界最高水準の発電効率64%以上の達成に加え、起動時間を短縮するなど高い運用性を実現。ガスタービンコンバインドサイクル(GTCC)発電プラントの核とすることで、世界の経済発展に不可欠な電力の安定供給に貢献するとともに、脱炭素に対する社会的要請にも応えていくことが可能となる。

地球にやさしいLNG燃料船を実現する省スペース燃料ガス供給モジュール

〔三菱造船株式会社〕

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同社がLNG(液化天然ガス)運搬船の建造などで培ったLNGおよび気化ガスのハンドリング技術を活用して実現した、舶用ガス燃料エンジンにLNG燃料ガスを供給するシステムの要となるモジュール。その他、LNG燃料タンクおよび制御装置で構成される。主要機器(LNG気化器、ガス圧縮機等)は省スペースかつ操作性・保守性に優れたモジュールに組み込まれ、カーゴスペースの最適設計および造船所工程の短縮に寄与するほか、オペレーションニーズに合わせて制御システムをカスタマイズすることで安全運航支援にも寄与。従来の重油焚きと比較した場合、SOx(硫黄酸化物)、NOx(窒素酸化物) 、CO2(二酸化炭素)およびPM(粒子状物質)の排出削減が可能となる。同社製モジュール及びLNG燃料タンクは現在運航中の国内初のLNG燃料自動車運搬船「SAKURA LEADER」に搭載されている。

トップレベルの省エネと冷媒の環境負荷低減したヒートポンプチラー「MSV2」

〔三菱重工サーマルシステムズ株式会社〕

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地球温暖化抑制に寄与する冷媒を採用し、高効率かつ業界最大クラスの70馬力を加えた空冷ヒートポンプチラーシリーズ。冷媒を縦横両方から圧縮する3Dスクロール圧縮機のスクロール形状を改良する事で、大幅に漏れ損失を低減し、低負荷時の効率を飛躍的に高めたe-3Dスクロール圧縮機を搭載。また、大型ファンとロングベルマウス、細径ヘアピン空気熱交換器の採用により、業界最高水準の高い省エネ性能を実現した。さらに、従来冷媒に代わりR32冷媒を採用することで地球温暖化係数(GWP)を約3分の1に、また冷媒封入量を28%削減することで、CO2換算値で77%減と、環境負荷の抑制・軽減に貢献した。

核融合実験炉イーターのトロイダル磁場コイルの初号機完成

〔原子力セグメント〕

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核融合実験炉イーター用の世界最大規模の超伝導コイルであるトロイダル磁場コイル(以下、TFコイル)初号機が完成。核融合エネルギーは二酸化炭素(CO2)を発生せず、燃料となる重水素、三重水素の原料となるリチウム資源は海水中に豊富に存在することから、環境問題を根本的に解決する持続可能なエネルギー源として期待されている。TFコイルは2025年に運転を開始するイーターの中枢機器であり、初号機の完成により現地フランスにおける核融合炉建設が大きく前進する。

環境活動促進システム「エコポイントシステム」の開発・運用

〔MHIパワーエンジニアリング株式会社〕

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累積ポイントから拠出して森林再生活動に参画

令和2年度「気候変動アクション環境大臣表彰」受賞案件
環境活動をポイント化し、CO2削減量として評価すると共にそのポイントを個人の活動および部門で一定期間累積することにより、その環境活動状況を比較・検討する仕組みを持ち、累積したポイントに応じて環境関連団体へ寄付するとともに社員個々人へポイントを還元するシステム。社員はモチベーションを持って環境活動を継続でき、会社は目に見えるかたちで評価・検討することが可能となる。この活動は、SDGsを追求する同社および三菱重工グループの企業理念に沿って実践している。

(注)「Best Innovation」は当社グループの独創的な新製品・サービス、新技術、新事業、環境に配慮した活動などを対象とした表彰制度で、2003年度から毎年実施しています。今回は環境に関する上記5件を含め、計16件が受賞しました。

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