2025年度「省エネ大賞」で三菱重工サーマルシステムズが「経済産業大臣賞」
三菱重工の航空宇宙部品工場が「資源エネルギー庁長官賞」を受賞

表彰式の様子（左：三菱重工サーマルシステムズ、右：三菱重工）

一般財団法人省エネルギーセンターが主催し、経済産業省が後援する2025年度の「省エネ大賞」において、三菱重工グループの三菱重工サーマルシステムズ株式会社（社長：伊藤 喜啓、本社：東京都千代田区、以下、三菱重工サーマルシステムズ）が「低GWP冷媒採用の大容量ターボ冷凍機JHT-Y/JHT-YIシリーズ」で製品・ビジネスモデル部門（業務分野）の最高賞である「経済産業大臣賞」を受賞しました。また、三菱重工業株式会社（以下、三菱重工）民間機セグメントの名古屋航空宇宙システム製作所大江工場は、「MISSION NET ZERO達成に向けた省エネ活動－航空宇宙部品工場の挑戦－」で省エネ事例部門（輸送分野）の「資源エネルギー庁長官賞」を受賞しました。表彰式は1月28日に都内で開催されました。

省エネ大賞は、国内の企業・自治体・教育機関などを対象に、優れた省エネの事例や、省エネ性に優れた製品ならびにビジネスモデルの表彰によって、省エネ意識の浸透、省エネ製品の普及、省エネ型社会の構築に寄与することを目的としています。三菱重工サーマルシステムズは、電動冷凍冷蔵車「エルフEV+TEJ35AM」で2024年度の資源エネルギー庁長官賞を受賞（注1）するなど、多数の受賞歴があります。

今回、経済産業大臣賞を受賞したJHT-Y（固定速機）／JHT-YI（インバータ機）は、GWP（注2）が1未満と極めて環境負荷の低い冷媒HFO-1234yfを採用した大容量ターボ冷凍機シリーズです。ターボ冷凍機は冷水を高効率で生成する熱源機で、本シリーズでは新規設計の圧縮機を搭載することで、定格COPは最大6.4を達成し、インバータ機ではIPLV8.8（注3）、部分負荷においては最高COP24.9（注4）という高効率運転を実現しています。GWPの高いHFC（代替フロン）冷媒を使用した従来製品から本シリーズへ更新することで、電力消費量およびCO₂排出量を年間約20％削減でき、脱炭素社会の実現に向けた環境負荷低減に大きく貢献することから、空調用途や生産工程でのプロセス用途として、多くの工場や地域冷暖房などで導入されています。

資源エネルギー庁長官賞を受賞した大江工場は、築80年超の建屋も現存する、歴史ある工場です。ただし、民間旅客機の主翼や胴体などを厳格な品質管理下で製造しているため、省エネ化に際して多くの制約があります。こうした中、三菱重工グループによる2040年の「MISSION NET ZERO」達成宣言などを背景に、2021年度から新体制で省エネ活動を展開。第1段階で工場内全設備の省エネパトロールによるムダ取り、第2段階では熱処理炉を補修・自動化して熱効率を高めました。第3段階では、部門横断チームによる設備診断ツールの独自開発や科学的手法によるアプローチにより全体最適化を実現。これらの結果、2024年度は2021年度に比べ、原単位18％の省エネ（注5）と4,200トンのCO₂削減を達成しました。このスキームは標準化され他拠点への展開も可能です。生産性と品質を保ちながら、少ない投資で省エネ化を推進しており、持続可能で、汎用性・波及性にも優れる活動が高く評価されました。

三菱重工サーマルシステムズおよび三菱重工は、今回の受賞を励みとして、さらなるCO₂削減と省エネに役立つ技術・製品開発、活動に取り組みます。また、三菱重工グループの幅広い事業領域が生み出すシナジーを生かして、顧客の多様なニーズに応える最適なソリューションの提供に一層力を注いでいきます。

• 1 三菱重工サーマルシステムズの2024年度の省エネ大賞受賞について、詳しくは以下のプレスリリースをご覧ください。
  https://www.mhi.com/jp/news/25013002.html
• 2 GWPはGlobal Warming Potentialの略。CO₂を1とした地球温暖化係数で、値が小さいほど温室効果が低く環境性に優れます。JHT-Y/JHT-YIシリーズについて、詳しくは以下のプレスリリースをご覧ください。
  https://www.mhi.com/jp/news/220405.html
• 3 IPLVはIntegrated Part Load Valueの略。空調機器の部分負荷運転時の効率を示す指標で、値が高いほどエネルギー効率性に優れます。
• 4 COPはCoefficient Of Performanceの略。JIS規格に基づき算出する成績係数のことで、値が大きいほど省エネ性に優れます。
• 5 原油換算で年2,074キロリットルの削減。大江工場の活動を標準化したうえで、三菱重工グループの国内の他工場へ波及させた場合、最大で年1万2,000キロリットルの削減となる見込み。