１. 選考について

Q1

必要な資格等はありますか？

A1

応募にあたって条件となることはありません。業務に必要な資格がある場合は、入社後に取得して頂きます。

Q2

英語能力はどの程度必要ですか？

A2

採用選考時に英語力を問う試験は行わず、TOEIC等の基準は設けておりません。但し、グローバル化がますます進んでいく中、英語力の必要性や重要度は増していきますので、高いスコアを持っていればそれだけ仕事の幅も広がるはずです。是非学生時代からスキルアップに努めていただければと思います。

Q3

一般職の募集はありますか？

A3

（大卒または院卒の場合）「総合職」（全国転勤有）の募集のみです。
※当社では「総合職」、「一般職」といった職種の区分はしていません。

Q4

理系ですが、事務系職種に応募できますか？

A4

応募可能です。（学科不問）
また、技術系職種と事務系職種を併願することも可能です。

Q5

既卒ですが、応募できますか？

A5

可能です。既に卒業された方で、新卒予定者と同等の条件での採用選考を希望される場合は、ご応募いただけます。

Q6

2023年入社の採用予定数は、何名ですか？

A6

現在、社内で検討中です。
ご参考までに、2022年入社者数は、大卒技術系が約200名、大卒事務系が約40名です。

Q7

（理系）工学系出身者でない場合、選考に不利でしょうか？

A7

学科専攻による選考の有利・不利はございません。
我々のビジネスに必要な「総合力」を支えるのは機械、電気・電子、情報、土木、建築、化学など多様な理系エンジニアであり、多様なバックグラウンドの人材がそれぞれの強みを活かし、活躍しています。
入社後は大学での専攻領域を活かした業務に従事するケースもあれば、新たな分野にチャレンジいただくケースもあります。
いずれのケースでも、先輩社員（育成担当者）によるOJTや各種研修などのサポートがありますので、ご安心下さい。

２. 配属、人事制度について

Q8

配属先（事業・職種・勤務地等）はどのように決まりますか？

A8

事務系採用は、初任配属先を限定せずに採用する「一括型採用方式」です。初任配属先については、内定後に配属面談を実施し、本人の能力や適性、希望等を見極めて決定します。
技術系採用は、初任配属先の事業分野を決めて面接を受けることができる「配属予約採用方式」です。事業分野内での勤務地・職種等の決定タイミングは事業分野によって異なりますので、各事業分野の採用担当者にご確認ください。

Q9

入社後の異動はありますか？

A9

事業上の戦略や本人の適正等を踏まえて個別の人事異動を行っており、事業・職種・勤務地を跨ぐ異動もあります。
1年に4回、上司との面談でそれまでの業務を振返る場があります。その際に、今後のキャリアパスや異動の希望を伝えることができます。

Q10

女性社員の活躍や育児休業など各種制度について教えてください。

A10

2022年入社予定者に占める女性割合は、技術系が約1割、事務系が約3割です。三菱重工では、働きたい女性が仕事と出産・育児等との二者択一を迫られることなく働き続けられる環境整備が重要と考えており、育児休業・勤務や介護休業・勤務等は法定を上回る制度を整備。出産や育児による休業後も、多くの女性社員が育児勤務制度等を利用して職場へ復帰しています。

Q11

海外で働くチャンスはありますか？

A11

職種や部署、担当製品によって異なりますが、事務系・技術系問わず多くの部門に海外で働くチャンスがあります。入社1年目の社員でも海外出張に行くことがありますし、入社3年目位からは長期（2～3年）で海外に派遣されるケースもあります。

３. 研修、福利厚生について

Q12

独身寮や社宅について、教えてください。

A12

全ての拠点に、社宅、独身寮を完備しています。寮・社宅ともに、一般的に個人で借りる場合よりも安くご利用できることに加え、家賃補助制度も活用可能で、選択の幅が広がっています。

４. グループ会社について

Q13

主要グループ会社の採用形態について教えてください。

A13

事務系・技術系とも、当社/グループ会社合同でプレエントリーを受け付けています。
採用形態は、「当社に入社後、休職派遣（出向）」と「当該会社に直接入社」の２通りあり、前者は給与水準や福利厚生、勤務体系は当社/グループ会社で同一です。
「当該会社に直接入社」の場合は、各社個別に応募を受け付けておりますので、それぞれご応募いただく必要があります。

Q14

三菱重工とグループ会社間の人事交流はありますか？

A14

現在もグループ会社との間で人事交流は行っており、今後も行っていく予定です。

５. 新型コロナウイルス関連

Q15

新型コロナウイルス感染拡大による、事業への影響はありますか？

A15

製品事業によりますが、影響の大きい業界（航空業界等）がお客様となる事業分野や中量産品を中心に、少なくない影響を受けています。この困難を乗り越えるため、従来から続けてきた業務の効率化、プロセス改善などをこれまで以上に推進しています。

Q16

新型コロナウイルス感染拡大を受けて、社員の働き方はどのように変わっていますか？

A16

例えば本社地区では、状況に応じて在宅勤務やWEB会議を活用しながら働いています。なお当社では、新型コロナウイルス感染症拡大前の2019年8月から、全社員が在宅勤務が可能な制度が整っています。