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海洋生物付着防止装置(MGPS)を連続受注
サウジ海水淡水化公団および太平洋セメントから

発行 第 5112号
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 三菱重工環境・化学エンジニアリング株式会社(MHIEC、社長:木村和明、本社:神奈川県横浜市、三菱重工業が100%出資)は、サウジ海水淡水化公団(Saline Water Conversion Corporation:SWCC)および太平洋セメント株式会社から相次いで海洋生物付着防止装置(MGPS)を受注した。SWCCからの受注は、サウジアラビア東部州のアルジュベイル(Al-Jubail)海水淡水化プラント向けで、老朽化に伴い更新するもの。納期は2012年7月の予定。一方の太平洋セメント向けは、東日本大震災により損傷を受けた大船渡工場(岩手県大船渡市)の被災設備の復旧に伴うもので、納期は2011年12月の予定。

 MGPSは、天然の海水を直接電気分解し、次亜塩素酸ソーダを発生させ、海水系統に注入することで、海水と接する諸設備への海洋生物の付着を防止する装置。海水淡水化プラントやセメント生産プラントのほか、各種発電プラント、LNG基地、石油精製プラント、石油掘削船など多様なプラント・船舶に用いられる。

 アルジュベイル海水淡水化プラント向けは、塩素発生量45kg/時の装置6系列を現地企業と共同で受注したもので、MGPS の心臓部に当たる電解装置にはバイポーラ方式※を採用し、これまでに比べ省エネ・省スペースをはかる方針。MHIECが装置全体の設計および主要機器の製作・供給を担当し、現地企業が付属機器の調達と据付・試運転を手掛ける。
 なお、この海水淡水化プラントそのものは1979年に三菱重工業が納入したもの。今回の受注は、MGPS も含め同プラントの30年余にわたる安定した稼働実績が高く評価されたことによる。

 太平洋セメント向けは塩素発生量1.84kg/時の装置。先の大地震と巨大津波により、三菱重工が1969年に納入したMGPSも含め、損傷を受けた大船渡工場を復旧するための一環で、11月中のセメント生産再開を目指す同社の意向を受け、MHIECは通常納期の半分以下の短納期実現を目指す。

 MHIECのMGPSは1960年代以降、中東地域に30プラント以上納入されるなど、国内外で高い信頼を勝ち得ているが、今後も一層の拡販を目指し、積極的な営業活動を展開していく。

※バイポーラ方式=一つの電解槽の中に、数百の電極を配置する方式で、省エネ・省スペースをはかれるのが特長。

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